大都市圏内での地価の高騰により

本研究ではミニ開発と住宅団地間の住民の社会経済的な
状況の違いについて分析していないが,ミニ開発地が必ずしも地価の安い場所
に立地しているとは限らないため,むしろ住宅環境が良くなくとも平野部で利
便性の良い高地価地域内で割高に業者が販売しているものもあるなど,世帯の
経済状況に関連した住宅階級からの分析には慎重な分析が必要である。

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京都府南部地域における住宅団地や公的住宅地における居住者特性や住宅状
況について明らかにしたが,それらの地域のなかにも加茂町や田辺町など通勤
限界地的な場所に住宅団地が形成されていた。大都市圏から離れた通勤限界地
域における住宅団地の造成は,大都市圏内での地価の高騰により入手可能な土
地が遠隔化したことや交通手段の高速化などの要因が大きく働いた結果である
と考えられるが,そこでの住宅供給では,量的不足の解決が重視されたため,
住宅の質的な側面や住宅地造成によって開発地域を含めた地域の将来像などに
ついては,住宅団地居住者の特性を考慮した行政による計画が十分に対応して
いるとは言い難い。また,そのような地域における住宅団地の開発は,居住者
にとって中心市への利便性を奪うものとなることが多く,とくに,女性の雇用
機会がほとんど無いため,昼間には女性と子どもだけの社会が形成されること
となる場合が多い。さらに,中心市への利便性の欠如は,住宅団地内や住宅団
地周辺地域などに商店や金融機関,病院などを新たに立地させる要因ともなり,
住宅団地の造成が集中したり,大規模な住宅団地がつくられることによって中
心市への依存度を弱めた地域社会をつくることもある。

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本研究で着目したミニ開発と住宅団地との間で

その結果,開発当
初の1970年代に30歳代の若年世帯を中心とした年齢階級から1990年には40
~50歳代の年齢階級へ移行している。これらの住宅地では現在のところ高齢
化の進行が顕著ではないが,いわゆる「団塊の世代」である40~50歳代が近
い将来「高齢者の団塊」としての時期を迎えたとき,一気に高齢化問題が始ま
ると予想される。とくに,戸建て住宅中心の住宅団地住民の定着率は高いため,
より高齢化の程度は著しくなると思われる。このような居住者の等質性にとも
なう問題とともに,さらに深刻と思われるのは,東京都区部内の公営住宅や民
間分譲マンションなどの立地条件と異なり,市街地内部ほど病院や公共サービ
スが整っていない居住環境のもとでの高齢化が抱える数多くの問題である。

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また,本研究で着目したミニ開発と住宅団地との間での居住者特性の差異に
ついては,世帯主やそれと対応した子供の年齢階級などや世帯人員構成におい
てわずかな差異を確認できたものの,顕著な差異はみられなかった。これは,
金城(1983)や由井(1984,1991b,1995)において明らかにされたように,
居住者の年齢階級が住宅地の供給年代や入居年次による影響を強く受けたため
であり,開発の古い住宅地ほど年齢階級が高い。世帯人員構成についても,ミ
ニ開発と住宅団地との間に大きな差異がなかったが,畳数からみた住宅状況で
は,従来数多くの研究が指摘しているように,ミニ開発の住宅が住宅団地内の
住宅に比べて狭小であることが明らかとなった。しかし,土地区画の大きさの
違いほど居住牢間に大きな差異がないのは,ミニ開発地では,住宅団地内の住
宅のように庭や駐車場にあてる空間を十分確保しないことや,関西地方の大都
市内部でとくに多い3階建て住宅によって居住空間を確保しようとしているた
めであると思われる。

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既存集落や比較的開発の新しい住宅地において

ミニ開発においても同様で,向日市や長岡京市の古いミニ開発では
夫婦のみの世帯率は高く,とくに長岡京市では総世帯数の20%以上をしめる
ものが多い。また,公営住宅に関してみると,久御山町の府営下津屋団地など
で高い比率となっているが,その他の公営住宅についてみれば若年世帯が多い
ため夫婦のみの世帯は少ない。夫婦のみの世帯率は,既存集落や比較的開発の
新しい住宅地においてこの比率が低く,それに対して開発の古い住宅団地や中
層集合住宅群からなる住宅地において高い。

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このように,夫婦のみからなる世帯は,住宅地の造成年代と世帯主に当たる
年齢階級と思われる50歳代が多いことから判断して,子どもが独立した後に
親夫婦のみが残留したケースが多いと考えられる。また,宇治市などの戸建て
住宅からなる住宅団地ではそれほど著しく高い比率とはなっていないが,男山
団地の分譲タイプの中層集合住宅地域においてこのような中高年の夫婦のみの
世帯が高い比率を占めている。つまり,居住面積の狭い集合住宅では成長した
子どもとの同居は困難であり,子どもの就職や結婚による独立などにより親夫
婦が残留することになったと思われる。このような集合住宅における高齢化に
ともなう老人扶養の問題については,狭小な住宅が原因となって同居による扶
養が困難であり,行政主体に地域社会全体としてこれらの問題への対処するこ
とが求められる。

待たれるミックスディベロップメント
本節では,京都市南郊地域の住宅団地やミニ開発地域などの種々の住宅地に
おける居住者の年齢別人口構成,世帯人員構成を分析した。

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世帯の年齢階級を考慮しておく必要

ミニ開発においては,住宅団地と同様に4人以上の世帯が中心であるが,住宅団地に比べて少
人数の世帯が多く,また1985~90年でさらに少人数世帯が増加している。公
営住宅についてみると,戸建て住宅に比べて狭小な住宅であるにもかかわらず,
世帯人員構成は住宅団地やミニ開発と似たような構成となっている。

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住宅団地における世帯人員構成は住宅形態により顕著な違いが現れ,戸建て
住宅と集合住宅との間で,住宅の居住空間の大小に対応して居住世帯の規模に
差異が現れている。しかし,先に分析した居住空間と世帯人員構成との関係を
みると,必ずしも居住空間の大小と世帯人員数が対応したものではなく,居住
空間の狭いミニ開発ではそれより広い住宅団地と似たような世帯人員構成も多
い。また,ミニ開発より狭い居住空間の民間集合住宅においても4人以上の世
帯がかなり居住しており,居住密度が高くなっている。さらに狭小な居住空間
の公営・公団住宅では,一部に世帯人数の少ないものもあるが,戸建て住宅と
同様の世帯人員構成となっているものも多く,過密状態である。しかし,世帯
人員構成と居住空間との関係をみる際に,世帯の年齢階級を考慮しておく必要
があり,若年世帯の多い公営・公団住宅や民間集合住宅では,世帯人数が多く
とも子どもがまだ幼少であったりすることも多いため,一概に過密状態の居住
であるとは言い切れない。

次に,夫婦のみの世帯の比率についてみると,宇治市や城陽市の丘陵地の住
宅団地に関してみれば,開発の古い宇治市明星団地や城陽団地などの住宅団地
で夫婦のみの世帯の比率が高く,比較的新しい城陽宮の谷団地などの住宅団地
では低い。

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世帯人員構成の変化をいくつか

亀岡市では,大都市に隣接する地域に比べて地価が相対的に安いにもかかわ
らず,必ずしも生活関連施設の新設など居住環境の整備もあまりよいとはいえ
なかった。このような大都市圏縁辺部における住宅開発は,大都市圏における
地価の異常な高臘がもたらした現象であるともいえるが,大都市圏縁辺地域に
もかかわらず,ミニ開発地が多い現状は,居住環境整備事業などにおいて当該
地域の今後の発展に何らかの悪影響をもたらすと思われる。このような地域で
あるからこそ可能な,良好な住宅とその環境を生かした宅地開発が求められて
いる。

広島市の事例と比較すると,昭和40年代前半の早くから宅地造成されたい
くつかの住宅団地居住者の年齢別人口構成をみると,団塊の世代の加齢にとも
なう高齢化直前の段階をみることができる。例えば西区や安佐南区の住宅団地
の事例では65歳以上人口率は11%台であるが,60歳代以上の人口率は20%
程度あり,また50歳代人口率も他の住宅団地に比べて高く15~17%である。
これらの住宅団地は,開発時期が古いことに加えて,販売時期が短期間であっ
たことによって,住宅購入者の年齢階級に偏りが生じたため,高齢化直前の年
齢階級に偏っているが,本研究対象地域においても同様の状態であることがわ
かった。

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②世帯人員別世帯構成の変化
次に,世帯人員構成の変化をいくつかの事例をあげて,住宅の種類別にみた。
図V-19に示すように,住宅団地では,いずれも4人以上の世帯が過半数以上
を占め,単身世帯は著しく少ない。開発の新しい宇治市羽戸山団地や田辺町大
住ヶ丘団地などでは,年齢階級が若いこともあり世帯人員の増加がみられ,4
人以上の世帯が増加している。一方,それらより古い宇治市明星団地や長岡京
市河陽が丘団地などでは,4人以上の世帯の減少がみられた。

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何百年も持つ家

丼物は美味しい。カツ丼、天井、鰻丼、鉄火丼、いくら丼、いずれも食べたいと思う丼物である。でも、どんなに美味しい米や、新鮮な食材であっても、これを調理する技術がなければ、美味しいものはできない。まして、代金をいただくとなれば、もしもまずければ、完全に信頼関係は損なわれ、トラブルにも発展する。食材に恵まれなかった時代には、調理する人の技術や、心のこもった調理で、粗末な食材でも美味しく、また量的にも満足してもらえるようにする心遣いがあったのだと思う。古い民家を解体すると、桧や杉のほかに、何種類もの木が使われていたことがわかる。この時代の職人は、それぞれの木が持つ性質や癖を理解して、適材適所に配置して、何百年も持つ家を造ってきた。今日のように流通に恵まれていなかったから、近くの山で育ったものを使い、この材料を上手に活かしてきた。木を知り尽くした職人の知恵と、これを活かす匠の技が存在した時代には、丼勘定でもなんら問題はない。今日のように流通が活発になって、国内はもとより外国からもたくさんの建築材料が輸入されるようになると、電話一本で用途に合った建材が手に入るようになり、木の性質や癖を知る必要がなくなった。これまで職人が行なっていた刻み作業も、工場でのプレカットに変わり、現場での建て方を学ぶことが職人のスタートになった。更に、内部造作材もあらゆるものが新建材として、生産・販売されているので手の込んだ加工の必要もなく、取り付けるだけの作業が中心となり、職人は、電動鋸、金槌、電動ドリルなどを使えば、家が建ってしまう。リフォームなど大きな出費をしなくても、有効な地震対策も有ります。←こちらのサイトから安心できる物件を探してください。

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丼勘定

丼勘定という言葉があるが、建築業界では、この丼勘定が「当たり前」となっており、一生に一度しか建てられない施主側においても、この丼勘定を容認してしまっているのが現実である。昔から当たり前のように言われている安全な方法は改めて確認しましょう。その他の不動産に関する情報は、←こちらのサイトからたくさん見られます。昔は、各地域に専門の職人がいて、小さな修繕から新築まで、この人達が担っていた。人手を必要とする場合には、地域の人達が手伝うこともあって、法外な請求をすることもなかった。農家などで、現金がない場合には、農産物で支払うこともあった。このように地域との信頼関係を保ち、お互いの立場を理解した社会生活が自然と培われていた。住宅のほとんどは、木や土で構成され、施主側の暮らしぶりを頭において材料を選び、自分の持っている技術を提供することに誇りを持っていた。このため、見積書など必要なかったし、設計図といったものもなくても、施主側を満足させることができた。これが地域密着の職住形態であり、この代表が地場産業と言われるものである。しかし高度成長期を迎え、工業化が進んでくると、組織化が進み、各職人はこの組織に組み込まれ、組織の一員としての仕事を要求されるに従い、施主の顔を窺い知ることのできないところでの仕事が中心になり、技能を誇りとする場所を失っていくことになる。大手、中小の組織が入り交り、競争が激化してくる要因を作ったのが、新しい建材の誕生ではないかと思う。安い価格で見た目をよくする材料としては、うってつけであった。施主側も組織の一員として働く立場から、できるだけ大きな組織に依頼すれば安心できるという風潮が蔓延してきた。施工側の大手業者は、中小組織には真似のできないような豪華なカタログを作ることにより、細かな仕様を説明しなくても同等のものを造れば、施主側を満足させることができた。この場合には「坪単価いくら」と表示した方が、わかり易かったし、施主側は自分の希望する坪数を掛けることで、建築費を知ることができ、予想していた範囲に収まっていればお任せコースとして請負契約書に署名、捺印となる。

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坪単価でどんな家が建つのか

マイホームを手に入れたいと思っている人の大部分は、坪単価が気になるようだ。必ずと言っていいほど「この家は坪いくらですか」「お宅は坪どのくらいで建てていただけますか」「このようにしたいのですが、坪どのくらいかかりますか」などの言葉がまつ先に出てくる。一方、施工業者側も「うちは坪○○万円からできます」「坪○○万円なら標準的な家ができますよ」「このカタログに載っているのは坪○○万円です、坪○○万円では無理ですね」と同じように坪いくらという漠然とした価値観しか持っていない。施主側と施工者側が、この価値観で一致すると、契約のはこびとなる。概算見積書で、施主側の気持ちが八○%くらいは決定され、残りの二○%は営業担当者の話し方や、サービス内容などで決まって、最終的に工事請負契約の締結となるケースが大部分を占めている。以前、概算見積書を持ってきて「見ていただけませんか」と言ってこられた方があったが、内容を見て唖然とした。その内容は、表⑩のようなもので、仕様内容が全く記載されておらず、この内容からわかることは、一坪○○万円でできることだけであり、柱の等級、柱の大きさ、内部造作材の内訳、外部造作材の内訳、工事の範囲、水廻り設備や衛生設備など、詳細が全く不明で意見を申し上げられなかった。地震はその後の火事も怖いです。←このサイトから地震や火事などに対してどのような対策があるのか調べてみましょう。このとき、相談に来られた方の「何度も来てくれたから」「真面目そうだから、そんな悪い物を使うわけがない」「標準品を使うと言っていたから」「サービスでやってくれると言っていた」「信用している」などの言葉を聞いて不安になった。

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憧れのマイホーム

誰からも干渉されない独立した空間には施錠がなされ、家族に窺(うかが) い知ることのできない生活を、一つの屋根の下で行なえることが、独立性を尊重した住宅であるとして評価されてきたことに問題がある。昔と違って、独立した空間には、自己満足できるさまざまな物が存在し、一人でいることに孤独さを感じることはない。寧ろ、人と話すことがわずらわしいと考えるようになり、自意識の強い性格となって、扶養されることは望むが、庇護されることを拒否し、両親との会話も途絶えて閑散とした家庭環境となっていく。この結果、お互いに無関心を装い、同じ住宅に起居を共にしていながら、行動に気づかず少年犯罪を未然に防止する手立てを失なっているのが今日の実態である。独立した空間は居心地がよく、野外やリビングなどの共同空間で過ごすことが少なくなる。建材や内装材に含まれている化学物質による空気汚染の中で、自律神経や中枢神経を狂わせ、環境ホルモンなどの影響もあいまって、精神障害を引き起こしているのではとさえ思えてしまう。例えば、小、中学校で問題となっている学級崩壊、すぐカツとなったり切れたりする精神状態、いじめ、家庭内暴力など、精神の歪(ゆが) みによるところが多いのではないだろうか。不動産に関しては、政府の動向にもチェックが必要です。←こちらから不動産知識を養いましょう。誰にも干渉されない空間には、どんな刺激物でも持ち込むことができ、これらによる感情の昂(たか) ぶりをコントロールするための神経が働かなくなって、犯罪に走る少年が急増していると思う。凶悪な少年犯罪が起こるたびに、マスコミに登場して発言する人々は、犯罪を犯した少年の心理状態について述べるだけで、なんの予防にもなっていない。憧れのマイホームのはずが、構造や仕様を誤ると、苦痛の器と化してしまうことがある。

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注文住宅と錯覚 1 Reply

人生において「自分の城」を持ちたいと願うのは、至極当然のことである。家族で展示場見学をするのも楽しいものだ。たくさんのパンフレットを持ち帰って、家族各々の主張を織り込んだ間取り図を、構造的に整理して施工用図面として示されると、注文住宅と錯覚してしまう。最近は、間仕切りの多い住宅について批判も出てきたが、食事空間と就寝用空間の分離、夫婦とそのほかの家族の就寝用空間の独立という条件は、政府の居住水準の基礎となっており、住宅金融公庫の融資条件となった。この結果、住宅内部で個々人が家族の誰からも干渉されない「一人一室」という言葉が生まれた。少年犯罪が増加するまで、住宅の計画や構造に欠陥があると指摘する人はいなかった。但し心理学者、社会学者のみならず、文部、厚生、児童福祉などの行政においては、いずれも無責任に口を閉ざしたままである。我が子に限ってという親達の発言は、子供の生活について知り得なかったことによるもので、一つ屋根の下で生活しながら、そこに家庭という家族が一つに纏(まと) まる仕組みが働いていないのがわかる。予算が許す限り、もしもの時の為の設備を検討しましょう。←こちらのサイトでいろいろな物件を見られます。未だ扶養されている子供の場合は、扶養している両親の庇護の下にあるのであって、両親と子供が対等の立場で空間を持つことは、あってはならない。しかし、現実には子供優先の空間が確保され、家族がバラバラの生活が始まり、お互いの会話は極端に少なくなって、何か問題がおこってからでないと、子供の姿を見ることができなくなってしまった。

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